Information Mapping®（IM）法とは？
グローバル時代の強力な助っ人 Information Mapping®（IM）法
情報構造化研究所（プリンシプル情報構造化研究所の業務展開窓口）
情報構造化研究所 代表取締役 秋山進
現在のビジネスは、顔を合わせて直接話をする機会が減少していることや、事業フィールドのグローバル化などによって、コミュニケーションのミスが増え、企業は損失を拡大させているのです。これらの顕在化を防ぐためには、個々人が、言葉を使う力を大幅に向上させていかなくてはなりません。
しかしながら、巧みに言葉を使えるようになるためには多大な努力が必要です。また昨今のビジネス環境は、個々人の言語力向上を気長に待ってもくれません。そうであれば、言語力に多少の問題があることを前提にしながらも、どうにか間違いなくコミュニケーションができる方法を考え、実行していかなければなりません。
こういった背景のなか、今こそ日本に導入したいと考えたのが、このIM法です。
Information Mapping®（IM）法とは？
IM法は、文書伝達における長年の学術的研究で実証された文書化手法です。ビジネスに欠かせないメール、レポート、提案、マニュアル等の文書情報を視覚的に構造化し、情報の“からみ”を解きほぐすことで、
より簡単に書く／より簡単に読む／より正確に伝える／より核心をつく
上記４つのポイントを踏まえた技術を短期間で身に付けることができます。
Before & After
まずは、実際にIM法を用いた文書サンプルで、その効果をご確認ください。
IM法を用いた文書は、複雑な構文が一切不要で、誤解が入り込む余地も少なく、
伝えたいことが半分の文章量で2倍以上効果的に伝えることができます。
また、この情報構造化技術は日常の母国語でのビジネスにも効果を発揮します。
Information Mapping®（IM）法の構成要素
Information Mapping®の実績
- 1967年からスタートし、40年以上のビジネス実績
- フォーチュン500で200社以上の顧客数
- 政府や自治体組織での豊富な経験
- 20カ国以上に展開するグローバルパートナーネットワーク
Information Mapping®の背景
インフォメーション・マッピングは、情報構造化研究の第一人者、ロバート ・E・ホーン（Robert Horn）教授が提唱する情報構造化技術であり、ハーバード大学、コロンビア大学等における
認知心理学／学習理論／教育設計学／有用性（ユーザービリティ）研究
といった研究がベースとなっています。
IM法の効果に関する研究結果
下記の表は、母国語におけるIM法導入後の効果を表しています。外国語として活用した際の読み・書き・理解度は、母国語と比べてより大きいと想定されます。
インフォメーション・マッピングを導入したことで、 企業は以下の効果があったことが、
過去の研究で証明されています。
- 生産性の向上と実務実行時における効率性の向上
- 規制やルールに従った文章の作成および安全リスクの減少
- 文書コンテンツのよりよい管理と再利用性の向上
- 文書の統一化と文書およびコミュニケーションの理解度の向上
- 文書をサポートするコミュニケーション用の電話本数が減少
※上記は、ネイティブ言語としての効果をまとめた研究結果です。
日本人を含めたノンネイティブへの効果は、何倍にもなると想定されます。
Information Mapping International について
インフォメーション・マッピング・インターナショナルは、実務実行で重要なコンテンツ課題を解決する国際情報構造化団体のトップリーダーとして、世界的なパートナー・ネットワークを通じて企業や政府機関に情報マッピングのライセンスを提供するベルギーの企業です。世界20カ国以上に代理店を擁し、このたび日本において、プリンシプル情報構造化研究所（プリンシプル情報構造化研究所の業務展開窓口）が正規ライセンス契約を結び、日本展開を行っております。
